Gartner、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表：全社的に十分な成果を得ている組織の割合は8%

ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表しました。

最新の調査では、データ利活用に対して全社的に成果を得ている組織の割合は8%で、前回の調査 (2023年11月実施) 時の3%から5ポイントの増加となりました。また、「全社的」もしくは「一部」でも何らかの成果を得ている割合は89%に上りました (図1参照)。

シニア ディレクター アナリストの一志 達也は次のように述べています。「今回の調査結果では、過去数年の調査でほぼ横ばいだった『全社的に十分な成果を得ている』と回答した組織の割合が増加しています。一方で、いまだに92%が全社的に十分な成果を獲得できていないということも示唆しています」

取り組みの目的や目標の明確化が成果獲得の重要な要因に

今回の調査では、データ活用に取り組む組織において、取り組みの目的や目標が明確かどうかも尋ねました。その結果、目的や目標を明確にしている組織と、そうでない組織の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いが見られました。全社的に十分な成果を得ているとした回答者はすべて、目的や目標が明確である一方、目的や目標が不明確な組織ほどデータ活用の取り組みから成果を得られていないこと明らかになりました (図2参照)。

一志は次のように述べています。「今回の結果から、データ活用に取り組む際には組織として目的や目標を明確にすることが、成果獲得の鍵であることが明らかになりました。目的や目標は掛け声だけにならないよう、現実的で共感を得られるものとすべきです。また、実現に向けた戦略 (方針) や戦術 (計画) が伴わなければ、関係者が自分事として同じ方向を向いて取り組むことになりません。データ活用のみならずDXやAIの取り組みにおいても、成果を獲得するには業務への適用が必要であり、そのためには現場の協力が不可欠です」

上位3つの課題は「スキル不足」「現場の理解や協力の獲得」「業務への適用」

今回の調査で取り組みの課題となっているものは何かについて、上位3つを選択する形式で尋ねた結果、上位3つまでを合計した割合で最も多かったのが「スキルの不足」(28.3%) で、「現場の理解や協力の獲得」(20.8%)、「業務への適用」(20.3%) が続きました。

スキルの不足は、Gartnerで世界的に、あるいは日本国内で行なっている他の調査でも、取り組みの成功を妨げる要因の定番であり、Gartnerに寄せられる問い合わせからも取り組み方に苦心している様子かうかがえます。

一志は次のように述べています。「スキル不足は慢性的とも言える課題ですが、学習に費やす時間とやる気があれば、費用をかけずに学べる環境は整っています。データ／アナリティクス (D&A) リーダーは、組織として成果を得たいと望むならば、まずは現場と共に学び、試し、経験を積む機会を創出することが重要です。また、現場が取り組みを『自分事』にするよう関心を引き付け、現場の理解と協力を得るために、現場とのコミュニケーションを密にし、良好な関係を構築した上で、足並みをそろえて取り組みを進められるようリードしていくことが求められます。業務に適用して活用されなければ、成果を生み出すこともできません。成果を得ている組織は特別なことをしているわけではなく、本質を捉えて当たり前のことを愚直に行っています」

Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「日本におけるデータ利活用／DX／AIの実情：スキルと現場の理解不足は解消できるか」で詳細をご覧いただけます。
日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。https://www.gartner.co.jp/ja/products

日本のITエグゼクティブ向けのニュースや最新情報は、GartnerのXやFacebookでも案内しています。最新のプレスリリースや記事、ウェビナー情報については、ニュースルームよりご参照ください。