Gartnerはリサーチ・レポートの正確性について万全を期していますが、万一修正が発生した場合には、下記に掲載させていただきます。
Gartnerはリサーチ・レポートの正確性について万全を期していますが、万一修正が発生した場合には、下記に掲載させていただきます。
2023年9月12日発行のレポート、800863「国内のデジタル推進に伴うテクノロジ導入と体制の現実」において、図1および図2の一部データに誤りがありました。
【図1】
デジタル・ツイン：ビジネス導入済み、評価／検証中
(誤) 20.6%、26.7%
(正) 14.1%、25.5%
(誤) LPWAやNB-IoTなどの長距離ワイヤレス通信
(正) エッジ・コンピューティング
センシング (環境の計測とデジタル化)：ビジネス導入済み、評価／検証中
(誤) 13.8%、28.9%
(正) 15.0%、29.1%
デバイスやセンサのバッテリ消費の省エネ化：ビジネス導入済み、評価／検証中
(誤) 14.1%、25.5%
(正) 13.8%、28.9%
【図2】
デジタル・ツイン：2023年 (評価／検証中、ビジネス導入済み)
(誤) 26.7%、20.6%
(正) 25.5%、14.1%
上記を訂正し、2023年10月4日に再発行いたしました。既に閲覧・ダウンロードいただいた方にはご迷惑をおかけし、大変申し訳ございませんでした。
(2023年10月4日)
2022年9月22日発行のレポート、777197「日本におけるデータ活用意識と実情の調査報告」は、サマリおよび主要な所見に誤りがございましたので、訂正し、再発行いたしました。
サマリ
(誤) Gartnerが調査した結果、データ活用による何らかの成果を実感している日本企業は約7割と過半数に上る一方、BIツールを毎日利用しているユーザーは1割を下回り、データ活用に対する積極性でも評価には差が見られた。
(正) Gartnerが調査した結果、データ活用による何らかの成果を実感している日本企業は約8割に上る一方、BIツールを毎日利用しているユーザーは1割を下回り、データ活用に対する積極性でも評価には差が見られた。
主要な所見
(誤) 自社のデータ活用で得ている成果に対する評価を尋ねたところ、全社的にある程度以上の成果を得ているとした回答者は16.0%、一部である程度以上の成果を得ているとした回答者は52.8%となり、合わせて68.8%と半数を大きく上回った。
(正) 自社のデータ活用で得ている成果に対する評価を尋ねたところ、全社的にある程度以上の成果を得ているとした回答者は16.0%、一部である程度以上の成果を得ているとした回答者は62.8%となり、合わせて78.8%と半数を大きく上回った。
既にダウンロードいただいた方および関係者の皆様には、ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2022年9月30日)
2021年10月25日発行のレポート、755966「エンドポイント保護プラットフォームのマジック・クアドラント」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年4月13日)
2020年9月18日発行のレポート、744409「OTセキュリティのマーケット・ガイド」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年4月6日)
2021年10月19日発行のレポート、757065「日本におけるセキュリティ (インフラ、リスク・マネジメント) のハイプ・サイクル：2021年」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年4月6日)
2021年10月19日発行のレポート、757059「日本におけるセキュリティ (デジタル・ワークプレース) のハイプ・サイクル：2021年」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年4月6日)
2021年10月20日発行のレポート、757577「クラウド・ワークロード保護プラットフォームのマーケット・ガイド」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年4月6日)
2021年12月6日発行のレポート、760400「Maverick*リサーチ：世界秩序2.0 — 仮想国家の誕生」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年3月30日)
2022年3月15日発行のレポート、764637「会議ソリューションのマジック・クアドラント」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年3月29日)
2021年2月26日発行のレポート、744544「会議ソリューションのマジック・クアドラント」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年3月29日)
2020年8月7日発行のレポート、744414「CDNサービスのマーケット・ガイド」は、ロシア企業への言及を排除するために更新されました。ロシアのウクライナ侵攻を受け、Gartnerはロシア企業を積極的な調査対象から外すことにしました。レポート内のそれ以外の部分について変更はなく、更新版はgartner.comにて閲覧いただけます。
(2022年3月29日)
2021年5月6日発行のジャパン・コア・リサーチ・レポート「データ・サイエンス／機械学習プラットフォームのマジック・クアドラント」において、翻訳の解釈に一部誤りがございましたので、訂正し、再発行いたしました。
(誤) 専門的なデータ・サイエンティストには、データ・サイエンス・モデルを (通常はPythonまたはRで) 自らコーディングし、ノートPCで構築して実行することが好まれる。
(正) 専門的なデータ・サイエンティストには、データ・サイエンス・モデルを (通常はPythonまたはRで) 自らコーディングし、多くの場合はノートブックで構築して実行することが好まれる。
既に閲覧・ダウンロードいただいた方および関係者の皆様にはご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2022年3月3日)
2020年6月5日発行のジャパン・コア・リサーチ・アドバンス・ツールキット、SVR-20-02「ツールキット：コスト最適化の取り組みの優先順位付けに、ガートナーの意思決定フレームワークとスコアリングを使用する」において、計算式に誤りがある箇所がございましたので、修正し、再発行いたしました。
(修正箇所) 添付エクセルのシート「STEP 4a-PRIORITIZATION」内、G列「投資の大きさ」の結果をスコアに反映させる計算式
既にダウンロードいただいた方および関係者の皆様には、ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2020年12月15日)
2020年9月15日発行のITサービス・ジャパン・レポート、PFST-J1-MT-2019「2019年日本市場におけるITサービス・プロバイダーの売上実績トップ10」において、表1のマーケット・シェア比率に誤りがありましたので、修正し、再発行いたしました。
既に閲覧・ダウンロードいただいた方および関係者の皆様にはご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2020年10月8日)
2020年5月29日発行のITサービス・ジャパン・レポート、PFST-J1-MT-2010「2020年1Q版日本の産業別ITサービス市場規模予測」において、製造業の成長率に誤りがございましたので、修正し、再発行いたしました。
既に閲覧・ダウンロードいただいた方および関係者の皆様にはご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2020年6月24日)
2020年3月13日発行のジャパン・コア・リサーチ・レポート、APP-20-25「テレワークの本格化に向けてワークプレース環境を整えるには」において、調査名および調査時期に誤りがある箇所がございましたので、修正し、再発行いたしました。
(修正前) ガートナーが2019年に実施した企業向けIT利用動向調査では、従業員数2,000人以上の大企業のうち、テレワークのインフラと制度を整備した企業は8割を超えていた。
(修正後) ガートナーの企業内個人向けの調査では、従業員数2,000人以上の企業に勤務する従業員の8割近く (76%) が、2017年11月の調査時点でテレワークに取り組んでいたというデータもある。
既に閲覧・ダウンロードいただいた方および関係者の皆様には、ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
(2020年4月1日)
2020年2月5日発行のジャパン・コア・リサーチ・レポート、APP-20-10「オペレーショナル・データベース管理システムのマジック・クアドラント」において、Oracleに関する翻訳の解釈に一部誤りがございましたので、訂正し、2020年2月19日に再発行させていただきました。
(誤) Oracleはクラウド以外も含む全体的なシェアで減少を続け、31.5%まで落ち込んで4位にとどまっているが、その大きな要因はクラウド収益の低迷である (ちなみに、3位からは大きく引き離されている)。
(正) Oracleの全体的なシェアは減少を続け、31.5%まで落ち込んだ。この大きな要因は、クラウドにおける収益確保の遅れであり、その分野ではトップから大きく差を付けられての4位となっている。
既に閲覧・ダウンロードいただいた方および関係者の皆様にはご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。
（2020年2月19日)
ガートナー ジャパン株式会社
E-mail：japan.support@gartner.com