Gartner、企業や組織は、デジタル推進戦略を見直す必要に迫られているとの見解を発表

ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、ほとんどの企業や組織は既存のデジタル推進戦略を見直す必要に迫られているとの見解を発表しました。

Gartnerの調査では、これまで5年、10年にわたって取り組んできたデジタル推進やイノベーションについて、具体的なチャレンジを理解して体制を整えているITリーダーは半数を超えているにもかかわらず、「実現が困難である」と捉えているリーダーも同様に半数を超えていることが明らかになっています。さらに同調査では、ゲーム・チェンジを進める企業は一定数存在するものの、実際にデジタル・ツインやAI、IoTプラットフォームなどのテクノロジを駆使してビジネスにチャレンジしているケースは調査対象の20%程度と限定的であることも浮き彫りになっています。

バイス プレジデント アナリストの池田 武史は次のように述べています。「DXといった言葉がよく使われるようになりましたが、こうしたデジタル推進の内容は、例えば社内のプロセスの省力化や最適化のためにクラウドのサービスを積極的に採用する、といった日常改善の取り組みにとどまっていることがほとんどです。その一方で、この1～2年の生成AIやエージェント型AIの進化は加速しており、これまで、自社の変革や社会・市場に対するゲーム・チェンジを目指し掲げてきたデジタル推進戦略の取り組みは、既に陳腐化している可能性があります」

1年以上前に自社や自組織で掲げたデジタルやイノベーションの推進に関するビジョンと体制は、こうしたテクノロジの進化、規制の見直し検討などが進むことで現実と合わなくなってきます。特に3年以上前から目標を立て取り組みを進めてきものの、これまでなかなか成果が上がらず大きな壁に直面したまま先行きが見えなくなっている場合には、現行の推進計画を見直し、目指すべきビジョンや体制の再構成を迫られるとGartnerはみています。

池田は次のように述べています。「こうした困難に直面しているのは国内企業だけではなく、世界中の多くの企業も同様です。すべてがつながることが前提となる新しい世界にチャレンジするITリーダーは、さらに加速を続けるテクノロジの進化にしっかり追従し、自社や自組織の未来の礎を築くためのチャレンジを進める必要があります」

2028年までに、既存のデジタル推進戦略の見直しを実施しない企業の80%は、デジタル・シフトのトレンドから置き去りにされ、ビジネスの競争力が著しく低下するとGartnerはみています。

池田は次のように補足しています。「ITリーダーはまず、これまで掲げてきたデジタルやイノベーションの推進に関するビジョンと体制の一斉再点検を行う必要があります。その上で、自社のみならず、顧客やパートナー、また、関連業界や周辺環境などの社会インフラの構築を担う関係機関との連携を強化し、新たなサービスやその試みの検証や実装が社会に受け入れ可能かどうかに配慮しながら着実に取り組むことが求められています」

Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「2025年の展望：加速するデジタル・シフトにしがみつく」で詳細をご覧いただけます。
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