ガートナージャパン株式会社 (本社:東京都港区、以下Gartner) は、日本におけるデータ活用の取り組みに関する最新の調査結果を発表しました。データ利活用に対する日本企業の関心は依然として高いものの、全社的に成果を得ている割合は3%程度で、前回の調査 (2022年7月実施) 時の2.2%から、あまり変化していないことが明らかになりました。
シニア ディレクター アナリストの一志 達也は次のように述べています。「日本ではデータの利活用に対して高い関心が継続的に示されているにもかかわらず、その成果に対する自己評価は高まっていません。これは、組織としての取り組みや、その成果がまだまだ不十分であると感じているユーザーが多い現状を示唆しています」
データ利活用に対する企業姿勢や組織体制が整っていない企業が多い
同調査で、回答者の所属する企業のデータ利活用に対する状況、あるいは組織体制について尋ねた設問では、約6割が「該当するものがない」と回答しています。この結果から、企業全体としての姿勢は積極的とはいえず、具体的な取り組みを推進するための組織体制も整っていない状況が浮き彫りになりました (図1参照)。