企業は、アフターコロナで、これからの新たな働き方の整備に奔走することになりましたが、半導体不足やサプライチェーンの混乱およびインフレなどの影響を受け、機器の調達の遅れやコスト増にも直面することになりました。また、働き方の多様化に伴い、従来のオフィスでの無線LAN設備の規模縮小を検討するITリーダーも少なくありません。そうした中、パブリック・クラウドを使ったさまざまなサービスの利用が増加し、あるいは、より高速で快適なネットワーク環境を求める従業員の声を反映し、国内企業がさまざまな拠点でのネットワークの増強に向けた取り組みを進めていることが明らかとなりました。
池田は次のように述べています。「企業ネットワークでは、オフィスや事業部門へのより高速な無線LANの導入、データセンター (DC) や工場のネットワークのトラフィックの負荷分散およびセキュリティの確保への取り組みが進んでいます。今後もトラフィックの増加や利用の多様化が進む可能性が高いため、まだ旧態依然としたネットワークのままとなっている企業は、そのアーキテクチャやテクノロジの選択を含めた、ネットワーク計画の見直しに着手することが重要です。特に、ネットワークの構築や運用に携わるリーダーには、単に機器や回線の状態を把握するだけではなく、トラフィックの振る舞い、すなわちユーザーが、快適かつセキュアにアプリケーションやサービスを利用できているかを把握し、対処することが、今後、より一層求められるようになります」
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