ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、日本におけるデータ活用の取り組みに関する調査結果を発表しました。
Gartnerが2022年7月に実施した日本企業におけるデータ活用の状況についての調査で、自社のデータ活用で得ている成果に対する評価を尋ねたところ、「全社的に十分な成果を得ている」との回答は2.2%にとどまり、ほとんどの企業では全社的な成果を得るまで至っていないことが明らかになりました。一方で、自社の一部も含めて「ある程度」の成果を得ていると回答した割合は、合わせて78.8%に上りました。
データ活用に対する積極性を評価して高めることが重要
回答者自身のデータ活用に対する取り組み姿勢ならびに所属する組織 (自社) の取り組み姿勢について尋ねた設問では、自身が「非常に積極的」であるとした回答者が19.0%であったのに対し、自社が「非常に積極的」とした回答者は8.3%でした。
一方、自身のデータ活用の取り組みに対して、積極的あるいは消極的と評価する理由について複数回答で尋ねたところ、積極的な理由の上位3項目には、データが意思決定に役立つ (71.7%)、ビジネス状況を把握できる (68.6%)、関係者への説得力が向上する (65.9%) が挙げられました。一方、消極的な理由の上位3項目は、必要なデータが手に入らない (60.6%)、スキルが不足している (54.5%)、周囲が消極的 (36.4%) でした。
アナリストでシニア ディレクターの一志 達也は次のように述べています。「組織でデータ活用を推進しようとしているデータとアナリティクスのリーダーがすべきことは、個人の積極性のばらつきを調査によって正確に把握し、目指す姿と比較して積極性が不足しているところに策を講じることです。スキルやツールも重要ですが、そもそも個人や当該組織がデータ活用に積極的でなければ、活用のアイデアは生み出されず、成果の獲得に向けて努力しようとする姿勢も乏しくなります。組織全体で十分なビジネス成果を得るためには、組織的な機運や雰囲気も含めた積極性を十分に高めつつ、教育や支援といった環境、資格や評価といった制度も整備して、継続的に後押しすることが肝要です」
データ活用に関する、自社の従業員教育・資格制度の状況
本調査では、データ活用に関する自社の従業員教育や資格制度の状況についても尋ねました。その結果、半数強の組織が、何かしらの教育環境や制度を持っていましたが、「教育や資格制度、手当はない」を選択した組織が、43.6%で最多でした (図1参照)。
