ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、データ・ドリブンな組織に共通してみられる7つの特性を発表しました。
データ・ドリブンとは、データに基づいて戦略策定、計画立案、ビジネスの意思決定などを行うことを指し、そういったことが広く定着している組織を、データ・ドリブンな組織と定義しています。
マネージング バイス プレジデントの堀内 秀明は次のように述べています。「データ・ドリブンな組織を目指すリーダーは確実に増えていますが、データ・ドリブンに対してはさまざまな誤解や過度な期待も見られます。例えば、データ・ドリブンになれば人間は判断しなくてもよいと考えている方もいますが、実際は、人間がより良い判断をするためにデータを利用するため、人間による判断は引き続き必要です。また、データ・ドリブンな組織になるために、まずデータを集めようと考える方もいますが、データを集めることよりも前に重要なことは、何のためにデータ・ドリブンになるのか、その目的を明確にすることです」
データ・ドリブンな組織になるには、データの整備や分析スキルの向上だけではなく、その組織の中で戦略策定、計画立案、ビジネスの意思決定などを行う「人」が、意識や行動を変える必要があります。
6月16～17日にバーチャルで開催しているガートナー アプリケーション・イノベーション&ビジネス・ソリューション サミット 2022の中で、堀内が発表したデータ・ドリブンな組織に見られる7つの特性は以下の通りです。
1. 意図的である：データを管理・指標化・収益化する目的 (意図) が明確である
2. 有責：データを活用した変化の実行責任の所在が明らかである
3. 分析的である：好奇心旺盛で常に新たな洞察を探求し、根拠に基づいて判断する
4. 革新的である：新しい価値を常に追求し、失敗を許容する文化を持つ
5. 協調的である：データや洞察の共有に積極的で、他者と協調して問題を解決する
6. 共感的である：多様性を尊重し、偏見を最小化する。データに基づく意思決定の表明が不利益にならないよう心理的安全性が確保されている
7. データ・リテラシーがある：環境や状況に応じて、データを読み、書き、伝えられる能力がある
データに基づく意思決定を組織に定着させるには、日々のビジネスにおける実践が重要であり、データを積極的に使えるよう、継続的に支援する必要があります。データ活用の支援は、大きく分けて2種類挙げられます。1つ目は、実務、あるいは標準的なツールの利用に関する直接的なサポートです。ツールの利用方法に関するトレーニングの実施やヘルプデスクの設置に加え、ビジネス現場で必要とされるデータの提供、あるいは活用事例の共有なども、直接サポートと言えます。2つ目は、利用者が参加するコミュニティによるサポートです。1つ目は、IT部門などがユーザーを支援するという一方向のものですが、2つ目は、ユーザーによる自発的な情報発信や事例共有、あるいは悩み相談など、問題意識を持った参加者による、決められた形のない支援の場として機能することが期待されます。
堀内は次のように述べています。「人を動かす、言い換えると、人の意識や行動を変えることは、簡単ではありません。Gartnerの調査でも、データ活用推進の最大の阻害要因は、『変化を受け入れることに対する組織文化である』という結果がでています。データ・ドリブンな組織になるための第一歩として、少なくともデータとアナリティクスのリーダーは、データ・ドリブンな組織に共通してみられる7つの特性を体現する必要があると考えます。7つの特性を意識してデータ活用の直接サポートを提供し、自社の状況にあったコミュニティとはどのようなものかを見極め、発展させていく必要があります」
Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「クイック・アンサー：データ・ドリブンな組織を構築するには」で詳細をご覧いただけます。
日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。https://www.gartner.co.jp/ja/products
Gartnerは来る9月14～16日に開催するガートナー データ&アナリティクス サミット 2022 (会場：ANAインターコンチネンタルホテル東京) において、革新的で適応力のある組織を構築する上でデータとアナリティクスのリーダーが直面する重要な課題を取り上げます。本プレスリリースに関連する内容は、前出の堀内が、「データ活用にまつわるよくある悩みへの処方箋」と題した講演で解説します。コンファレンスのニュースと最新情報は、Twitterでご覧いただけます (#GartnerDA)。
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