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米国コネチカット州スタンフォード発、2021年5月11日 — Gartner, Inc. (以下Gartner) は、CEOおよび上級ビジネス幹部を対象にした最新の調査結果を発表しました。本調査では、2020年から2021年にかけての経済情勢を「拡大」と予測するCEO (60%) が、「停滞」と予測するCEO (40%) よりも多いことが明らかになりました。回答したCEOの多く (35%) は、売り上げは早ければ2021年に2019年の水準まで回復するか、それ以上になると予測しています。

ディスティングイッシュト バイス プレジデントのマーク・ラスキーノ (Mark Raskino) は、次のように述べています。「CEOの2021年の最優先課題を見ると、CEOたちは自信を持っていることがうかがえます。CEOの半数以上は『成長』に主眼を置き、危機を乗り越えた先には機会があると考えています。これに続く最優先課題は、『テクノロジ関連の変更』と『企業行動』です」

「2021年は、すべてのリーダーがパンデミック後の世界がどのようになるかを読み解き、それに合わせて中長期的なビジネス戦略を再策定することに一心に取り組むでしょう。大半のケースでは、能力、場所、プロダクト、ビジネスモデルに対する一連の新たな構造改革の必要性が明らかになると思われます」

Gartnerが2020年7～12月に実施した2021年CEOサーベイでは、北米、欧州・中東・アフリカ、アジア太平洋地域におけるさまざまな業界、売上高、規模の企業に属する、465人の現役CEOおよび上級ビジネス幹部から回答を得ました。

CEOは「デジタル」を最優先

CEOにとって、「テクノロジ関連の変更」は2番目の最優先課題でした。本CEOサーベイでは、今後2年間 (2021～2022年) にわたる企業の戦略的なビジネス上の最優先課題の上位5項目を自由記述で回答するよう依頼しました。こうした回答において「デジタル」というシンプルな単語を使うCEOは増えており、2021年の調査では5人に1人が使用していました (図1参照)。また、2021年にCEOが投資の増額を予定する唯一のカテゴリは「デジタル能力」でした。

CEOは、自社の業界に最大の影響を及ぼす具体的なテクノロジとして人工知能 (AI) を挙げています。調査対象となったCEOの30%以上は、量子コンピューティングは長期的なビジネス計画に大いに関連するものの、その具体的なイメージはつかめていないと回答しています。

ブロックチェーン、5G、AI、量子コンピューティングは、新たな米中経済摩擦の最前線にあるテクノロジで、CEOの3分の1は、これらを巡る米中貿易紛争の激化が自社のビジネスにとって重要な懸念材料であると考えています。

相次ぐ買収・合併 (M&A) を予期

CEOにとって3番目の戦略的ビジネス優先課題は「企業行動」であり、その具体例として最も多く挙げられたのはM&Aで、回答率は前年比で75%増となりました。これは、景気後退期にあっても競争優位性を追求するCEOと上級ビジネス幹部が、企業買収を通じて構造的な無機的成長を目指していることを示しています。

最優先課題である「成長」の詳細として、企業の業界や規模にかかわらず、「売り上げ」と回答した割合は大幅に減少した一方、「新規市場」に関する回答は著しく増加しました。これは、かつては有効だった戦略で売り上げを単純に増加させていくのは難しいとCEOが考えていることを示しています。

前出のラスキーノは、次のように述べています。「テクノロジ目当ての買収によって、デジタル・ビジネスの推進が強化されるとともに、潜在的な急成長市場分野に参入できるようになります」

CEOはビジネスに対する社会的影響を認識

CEOの80%以上は、ハイブリッド・ワークへの恒久的移行など、今回のパンデミックに起因する社会的な行動変容が永続するとみています。また、顧客行動の変化も予測されています。これに関するCEOの最大の懸念は、特に旅行業界などで顧客の需要が抑制されること、さらには、消費者や最高財務責任者 (CFO) も同様に関連支出を控えるのではないかということです。

ディスティングイッシュト バイス プレジデントのクリスティン・モイヤー (Kristin Moyer) は、次のように述べています。「『デジタル・テクノロジの活用拡大』と『柔軟なデジタル・チャネルの要求』も、予測される顧客行動変化の上位3つに含まれており、これは、デジタルを介した顧客へのサービス提供を継続的に改善していくことが不可欠であるという認識を表しています」

多くの国で持続可能性や社会的公正に関わる重要事項が国民の関心の的になる中、CEOの39%は、企業が社会的公正における自社の立場を積極的に示すことはビジネスにとって有益であり、従業員も全体的に同意見であると回答しました。見方を変えると、残りの61%は本件に対する企業の姿勢が定まっておらず、変動的な領域で自信を持ってビジネスを舵取りするのに不安を覚えるCEOが多数いることを意味します。さらに言えば、CEOのほぼ半数 (45%) は、気候変動の緩和策がビジネスに大きな影響を及ぼしていると回答しています。

Gartnerのサービスをご利用のお客様は、レポート「2021 Gartner CEO Survey:The Year of Rebuilding」で詳細をご覧いただけます。CEOの優先課題については、「Gartner CEO Survey 2021: The Shift in Business Leader Priorities」と題した無料のウェビナー (英語) で詳しく解説しています。

効果的な意思決定を競争優位性に転換するための方法については、Gartnerが無料で提供している電子書籍「The Future of Decisions」で詳細をご覧いただけます。

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【海外発プレスリリース】
本資料は、Gartnerが海外で発信したプレスリリースを一部編集して、和訳したものです。本資料の原文を含めGartnerが英文で発表したリリースは、以下よりご覧いただけます。
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