米国コネチカット州スタンフォード発、2021年4月26日 - Gartner, Inc. (以下Gartner) は、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の発生以降、世界主要国の企業で働く従業員の約5人に1人 (18%) がデジタル・テクノロジのエキスパートを自認しており、従業員の半数以上は自らがデジタル・テクノロジに習熟していると考えているとのグローバルな調査結果を発表しました。デジタル・コラボレーション・ツールへの依存度が高まったことと、リモートワーク中は対面でのITサポートを受けられないことにより、多くの従業員とテクノロジの関係に変化が起きています。
ディスティングイッシュト バイス プレジデントのウィット・アンドリュース (Whit Andrews) は次のように述べています。「世界の主要国の従業員はこの難局に乗じて、数カ月で幅広いテクノロジやアプリケーションの習熟度を高めました。現在のワークプレースは2019年とは大きく異なります。CIOは、デジタル・ワークプレースの新たな未来を受け入れるために、テクノロジ・スタック、オフィス空間、ITチーム、そしてマインドセットを整える必要があります」
アンドリュースは、北米・中南米にてバーチャルで開催した「Gartner Digital Workplace Summit」 (4月26日~27日) において、「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」の結果を発表しました。この調査は、テクノロジやワークプレースに関する従業員の利用動向やエクスペリエンスを把握する目的で、2020年11~12月にかけて、米国、欧州 (英国、ドイツ、フランス)、アジア太平洋地域 (日本、中国、インド、シンガポール、オーストラリア) の従業員数100人以上の組織に所属する10,080人の正社員を対象にGartnerが実施したものです。
デバイスに関する従業員の好みが変化
この調査では、2020年にはデジタル・ワーカーのポータブル・デバイスに対する依存度が高まったことが判明しました。従業員による回答では、仕事中にノートPC、スマートフォン、タブレットを使用する時間の割合が11%増加しました。一方、デスクトップの使用時間の割合は8%減少しました (図1参照)。