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ホーム2017年 プレス・リリース −ガートナー、マーケティング業務の変化に関する調査結果を発表

2017年1月17日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室

ガートナー、マーケティング業務の変化に関する調査結果を発表

調査対象者の過半数はマーケティング業務にかかわっているものの、
マーケティングに対する重要性の認識は依然として十分ではない

ガートナー ジャパン株式会社 (所在地:東京都港区、代表取締役社長:日高 信彦) は本日、マーケティング業務の変化に関する調査結果を発表しました。


スマートフォンやソーシャル・メディアなどが身近になって顧客が手軽に利用する昨今、デジタル・テクノロジを活用したマーケティング (デジタル・マーケティング) の重要性が増してきています。こうしたことを背景に、マーケティングの新たな取り組みが企業にどのような影響を及ぼし、どのようなスキルが必要とされているのか、また、デジタル・ビジネスへの影響はどのようなものかについて調査しました。今回の調査対象者の過半数は、マーケティング業務と何らかの関係がある方々です。

マーケティング業務において重要かつ必要とされるスキルについて尋ねたところ、「企画・立案能力 (72.1%)」が最も多く、これに「データ分析能力 (62.4%)」が続き、マーケティングの本分である「マーケティング全般の経験/知識 (54.7%)」についてはこれらに続く結果となりました (図1参照)。


「マーケティング全般の経験/知識」と「デジタル・マーケティング専門の経験/知識」を比較すると、後者はそれほど重要とは認識されておらず、むしろ、マーケティング全般のスキルが重要視されていることが明らかとなりました。回答者のマーケティングへの関与度合いが高いほど、この傾向がより顕著になっています。また、デジタル・マーケティングに関連して必要になると考えられる「テクノロジに関する知識」についての重要性も、相対的に低い結果となっています。

次に、最高マーケティング責任者 (CMO) にふさわしいキャリアについて尋ねたところ、既にマーケティング部門が存在している企業では、「社内の他部門またはグループ企業からの異動」によって就任するケースが46.5%と最も多くなりました。一方、どのような経歴がふさわしいと思うかとの全対象者向けの問いに対しては、社外のスペシャリストを望む声も多く、34.0%が回答する結果となりました (図2参照)。




ガートナー ジャパンのリサーチ部門リサーチ・ディレクターで『ガートナー カスタマー 360 サミット 2017』のチェアパーソンを務める川辺 謙介は、本調査における一連の結果について、次のように述べています。

「今回の調査では、大多数の回答者が、デジタル・ビジネスによってもたらされる変化は大きいと予想しており、かつ、そのような変化を好意的に受け止めていることが明らかとなりました。デジタル・ビジネスが引き起こす変化の中でも、デジタル・マーケティングに向けたものが大きいと考える企業が多いことも分かりました。一方、マーケティング業務にかかわりのある回答者は、デジタル・マーケティング以前にマーケティングそのものの経験・スキルがより重要と回答しており、さらに、マーケティング部門の責任者として外部からスペシャリストを招聘すべき、という声が大きいことを勘案すると、社内にマーケティングのスキルが十分に根付いているとはいえない現状が浮き彫りになりました。つまり、マーケティング業務にもデジタルの影響が強まっていくことが予想されるわけですが、その割には現時点でデジタル・マーケティングのスキルが重要視されていません。テクノロジのスキルについてはなおさらです。企業のCIOやITリーダーは、このような傾向を先取りし、デジタル化が進むマーケティング業務をテクノロジの面から支援していくことが重要です」


なお、ガートナーでは来る2月21〜22日、『ガートナー カスタマー 360 サミット 2017』を開催します。昨今のデジタル変革により、企業活動や顧客とのインタラクションにおいて、現状を一変させるような変革、リスク、機会をもたらす「決定的な瞬間」に巡り合う頻度が高まっており、その影響は計り知れません。そこで本サミットでは、皆さまが新たなインサイトを醸成し、カスタマー・エクスペリエンスを変革することで、ビジネスの成長を支援できるよう、さまざまな「決定的な瞬間」を検証し、ご紹介いたします。本サミットの詳細については、下記のWebサイトをご覧ください。
http://www.gartner.co.jp/event/c360/

調査手法
今回の調査は、デジタル・テクノロジを活用したマーケティング業務の重要性が増す中、新たな取り組みが業務に及ぼしている影響を把握することを目的とし、2016年11月18日〜12月5日にわたってWeb上で行われました。回答者は、ガートナー主催の各サミットの参加者やGartner Newsの購読者から募っており、今回の有効回答数は378件、回答企業の従業員数規模別内訳は、2,000人以上が209社、1,000〜1,999人が43社、100〜999人が109社 (その他17社) となっています。

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