ガートナー ジャパン
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ホーム2016年 プレス・リリース −ガートナー、クラウド・コンピューティングに関する調査結果を発表

2016年4月21日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室

ガートナー、クラウド・コンピューティングに関する調査結果を発表

2016年の日本におけるクラウドの採用率は16.1%、前年比0.3%増にとどまる
IoTや機械学習などの新サービスの登場により、採用率が加速する可能性に言及

ガートナー ジャパン株式会社 (所在地:東京都港区、代表取締役社長:日高 信彦) は本日、日本企業のクラウド・コンピューティングへの取り組みに関する調査結果を発表しました。 2016年2月に実施した調査の結果、日本におけるクラウド・コンピューティングの全体の採用率は16.1%であり、2015年の15.8%から0.3%の微増となりました。



この結果について、ガートナー ジャパンのバイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀 忠明は次のように述べています。「クラウド・コンピューティングの採用率は2012年には10.3%であったことから、この5年間で6ポイント近く上昇しました。平均すると1年間でおよそ1ポイントの上昇であり、すなわち、日本におけるクラウドの採用スピードは、相当緩やかなものであるといえます」(図1参照)。

また、2016年の採用率がそれほど伸びていないことについて、「日本では、どのクラウドを選んだらよいか、コストはどうなるか、どの業務システムをクラウドに移行できるか、セキュリティは大丈夫か、といった『基本の確認』フェーズが続いています。クラウド・コンピューティングというキーワードが世の中に登場したのは2006年ですが、多くの企業はこの10年間、同様の議論を続けています」と述べています。

一方、この状況が今後どうなるかについて、前出の亦賀は、「2015年頃から、クラウド上では、モバイル・アプリケーション開発、モノのインターネット (IoT)、機械学習、ブロックチェーン、クラウド・アクセス・セキュリティ・ブローカ (CASB) といった新しいサービスが急速に登場しつつあります。こうした新しいサービスは、デジタル・ビジネスやクラウド・ファーストの考え方を、ガートナーが提唱するバイモーダルITのモード2アプローチの中で加速させるきっかけをもたらしており、企業のクラウドに対する取り組み全般を次のステージに推し進める可能性があります。企業は、企業情報システムのクラウド化だけではなく、こうした新しいサービスの可能性とインパクトにも早期に注目すべきです」とコメントしています。

調査手法

本調査は、国内のIT部門の中でも特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャー向けのアンケート調査を通して、日本における企業ユーザーのさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的としたものです。有効回答数はいずれも515件で、日本全国の従業員数500人以上のITユーザー企業を対象にしています。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある/関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しています。2015年の調査は3月に実施、2016年の調査は2月に実施されました。


ガートナーでは来る4月26〜28日に、東京コンファレンスセンター・品川 (東京都港区) において、『ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2016』を開催します。本サミットでは、前出の亦賀をはじめ、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に向けてITインフラストラクチャの企画、設計、構築、運用に携わるリーダーがなすべきことについて、さまざまな知見を提供いたします。

テーマには、モバイル、クラウド、ビッグ・データ、データセンター、IoT、人工知能的なもの/機械学習などを含み、人材のあるべき姿や未来のテクノロジ・トレンドを踏まえた、さまざまなセッションを予定しています。参加者は、講演を聴くだけではなく、アナリストとの1対1の対話を行う中で、より自社の課題に即した解を獲得することができます。本サミットの詳細については、下記のWebサイトをご覧ください。
http://gartner-em.jp/dc2016/

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