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ホーム2016年 プレス・リリース −ガートナー、日本における統合システムに関する調査結果を発表

2016年4月5日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室

ガートナー、日本における統合システムに関する調査結果を発表

約2割の企業が統合システムを導入
ただし、その期待値は調整局面に入りつつある

『ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2016』
(4月26〜28日 東京コンファレンスセンター・品川) において、知見を提供

ガートナー ジャパン株式会社 (所在地:東京都港区、代表取締役社長:日高 信彦) は本日、日本企業における統合システムの重要性の認識に関する調査結果を発表しました。

現在、日本企業における統合システムの導入率は約2割ですが、「統合システムは重要である」との認識は、2015年3月時点の55.5%から2016年1月時点では49.7%に下がり、反対に「特に重要とは思わない」との認識が前年より増えていることが明らかとなりました (図1参照)。



今回の結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門主席アナリストである青山 浩子は、次のように述べています。「日本における統合システムは、2015年の時点でハイプ・サイクル上の『過度な期待』のピーク期に位置していましたが、これから幻滅期に向かう中でその期待値は調整されていく局面にあります。今回の結果は、まさにこの状況を反映したものとなりました。統合システムの採用は緩やかに増えていますが、多様性が急速に広がることで、ユーザー企業にとっては製品選択が難しくなっています。統合システムは、新興プレイヤーも参入しているという側面、技術的な側面の両方でいまだ発展中であり、必ずしもすべての現行ワークロードやシステムの移行先として最適であるとはいえません。そのため、ユーザー企業は、まずは個々の製品を追求するのではなく、統合システム市場がどのように変化しているかといった全体的な視点を持ちながら、統合システムに採用されている新規テクノロジが自社にもたらすビジネス・メリットやモード2型のニーズに向けた価値を探ることが肝要です」

ガートナーは統合システムについて、「サーバ、ストレージ、ネットワークのインフラストラクチャを組み合わせ、リソースのプロビジョニングと管理を容易にする管理ソフトウェアと共に販売されるシステム」と定義しており、日本における統合システムについて、以下を含む複数の予測を提示しています。

2019年までに、日本企業の70%以上が、統合システムの活用をIT戦略の重要事項の1つに設定する

統合システムは、今後は期待値が下がる幻滅期に移行するとみられますが、ITインフラストラクチャの近代化を進める上で重要な選択肢であることには変わりがありません。昨今のデジタル・ビジネスの広がりに対して、予測不能なニーズに対応できる柔軟性や、迅速に導入/変更が可能な管理容易性を備えたインフラが今後さらに必要になってきます。実際に、2012年以降、サーバやストレージのすべての主要ベンダーが、統合システム市場に参入し、当初注目を集めた垂直統合を実現する統合スタック・システム (ISS) や、統合インフラストラクチャ・システム (IIS) に加え、現在は、水平統合型かつモジュラー・アーキテクチャのソフトウェア・デファインド・ストレージ (SDS) をベースとしたハイパーコンバージド統合システム (HCIS) やリファレンス・アーキテクチャまで広がりを見せています。

ガートナー ジャパンのリサーチ部門バイス プレジデントである鈴木 雅喜は、次のように述べています。「統合システムは、バラバラに構築するITインフラの姿をこれまでも変え、効果を挙げてきましたが、製品そのものや、提供方法に関する多様性が高まり、また『ソフトウェア・デファインド』のより安全な展開方法として、今後さらに魅力的な存在になっていくでしょう。企業のITインフラ部門はこのトレンドを、管理の効率化や利便性の向上、コスト削減に関する新たな機会と捉え、統合システムをオンプレミスにおけるITインフラに関する最重要戦略の1つと位置付けるべきです」

前述の青山は、次のように述べています。「企業のCIOやIT部門は、統合システムを単なる既存システムの移行先やコスト削減手段と捉えず、将来に向けたシステム変更と捉えるべきです。統合システムは、成熟しているとはいえませんが、このことは、今後さまざまな革新的技術が備わり、より洗練されたシステム製品として成長していく余地が大きいことを示唆しています。統合システムは、従来のITの枠組みを破壊し創造するものであるため、これまでできなかったような新たなワークロードを担う未来型プラットフォームのプロトタイプの1つとして捉え、ユーザー企業のシステム・アーキテクチャや運用スタイルそのものも変わっていくことを前提に検討を進めることが必要です」

調査手法

本調査は、国内のIT部門の中でも特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャー向けのアンケート調査を通して、日本における企業ユーザーのさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的としたものです。有効回答数はいずれも515件で、日本全国の従業員数500人以上のITユーザー企業を対象にしています。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある/関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しています。2015年の調査は3月に実施、2016年の調査は1月に実施されました。

ガートナーでは来る4月26〜28日に、『ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2016』を開催します。本サミットでは、前出の青山/鈴木をはじめ、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル時代に向けてITインフラストラクチャ戦略をいかに展開すべきかなどについて、さまざまな知見をご提供します。 本サミットの詳細については下記Webサイトをご覧ください。
http://gartner-em.jp/dc2016/

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